日本企業の多くは、●●長や●●補佐など、言葉の前後を見れば『どちらが優位なポジションなのか』がわかります。
所属や、管理統括している範囲が広ければ広いほど、その人の役職は高い位置にあるということが想像できるでしょう。
しかし、外資系企業の場合、その役職をあらわす表記が一定ではありません。また、●●マネージャーという役職の力関係を正しく理解できる人は、それほど多くないようです。

○正しい役職とポジションを知る
就職活動をしていて、外資系企業の募集に目が留まり、その応募要件に「一定役職（例えばセクションマネージャーやゼネラルマネージャー）以上の経験を必要とする」とあった場合、どのような仕事をするのか想像ができるでしょうか。
人材を求める企業側が必要としているスキルと、応募したいと考えている求職者の理解にミスマッチが生じるかも知れません。

●外資企業の役職＝責任の広さ
たとえとして前述したセクションマネージャーは課長、ゼネラルマネージャーは事業部長を意味します。あまり耳慣れない言葉に、その響きやイメージで役職を判断してしまいがちです。
しかし、実際は日本企業の役職（肩書き）に対する分類の仕方と、大きく違いはありません。課・係・部署・事業…それぞれに応じて管理し、統制を計っていくリーダーとしての役割を表しています。

○外資母国の解釈にも注意
日本でも聞きなじみのある外資系企業は、欧米・欧州などその諸外国を現す「地域
の代名詞となることが多いですね。
ここで注意が必要です。その外資系企業ごとに指定している役職名詞が、例えば他の企業と比べたときに、同じ役職名称で同じ地域であっても異なるポジションを表す可能性があるという点に留意しましょう。

●外資系企業国の言語解釈
それぞれの外資系企業にある役職を日本語に訳して、そのまま直訳したポジションを解釈・比較してはいけないということです。
日本語をもとにして、各企業におかれたポジションを理解しようとしても、全体を把握しなければ、正確な役職やその人の責任は見えてきません。
まずはその企業規模や支店数、従業員数や関係先企業などを知り、その中で置かれているポジションを想定することが大切です。

●国ごとの文化も役職にかかわる
国が違えば文化も違ってきます。仕事の仕方も異なる部分があるでしょう。分業が主流の国もあれば、母体は小さくて全て外注で職務を遂行するケースもあるかもしれません。
社員の全てが正社員とは限らず、プロジェクト終了とともに解散が前提かもしれません。
外資系企業の就業スタイルや雇用のあり方など、文化によっても働き方が日本企業と異なることもあるでしょう。
その中で、どんな役職があってどのような企業構成になっているのかを知っておかなければ、実態に即した役職の把握は難しいでしょう。

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